用語集

患者調査

患者調査には、調査実施主体の違いで様々な調査内容や調査方法があることを紹介し、実際に患者調査を実施していく際のヒントを提供します。

「患者調査」の分類

「患者調査」を実施主体で大別すると、国・地方自治体や市場調査会社が主体となって実施する「A.医療・保険統計的な患者調査」と医療機関や医薬品/医療機器メーカー等が主体となって実施する「B.個別テーマに応じた患者調査」に大別される。

「A.医療・保険統計的な患者調査」について

「A.医療・保険統計的な患者調査」で、日本国内において最も有名な調査は厚生労働省が3年に1度実施する「患者調査」である。この調査の回答者は全国の医療機関で、医療機関を特定日(調査日)に受診した人数及び入院している患者の傷病名、受療の状況、入院期間、退院の事由、診療費支払方法などを知ることができる。傷病分類別の総患者数の推計や年次推移も掲載されている。

類似の調査としては、同じく厚生労働省が実施している「国民生活基礎調査」がある。こちらも3年に1度、全国の世帯を対象(平成25年の場合/無作為に抽出した約23万世帯が回答)に調査を行っている。頭痛、動悸、腰痛などの症状の有訴者数が性別・年齢別等にまとめられており、また通院者数や総傷病数なども示されている。

上記「患者調査」との違いは、受診者側からの数値と言うことである。 上記以外の患者調査として、市場調査会社株式会社シード・プランニング「患者数の動向と疫学」や株式会社総合企画センター大阪「患者調査シリーズ」等がある。これらの調査は、厚生労働省の統計調査と比べて、より個別疾病に特化した患者動態を把握することが可能である。

調査名 実施主体 概要
患者調査 厚生労働省 特定日に医療機関を受診・入院している患者情報を元に疾病別の患者数データを提供
国民生活基礎調査 厚生労働省 全国の世帯を対象に通院状況や傷病状況を調査した結果を元に患者数データを提供
その他(市場調査会社実施の調査) 市場調査会社 市場調査会社が公的情報や独自調査の結果を元に患者に関するデータを提供

「B.個別テーマに応じた患者調査」について

「B.個別テーマに応じた患者調査」を更に分類すると、調査実施主体に応じて大きく4つに分類できる。

調査主体 調査内容【一例
施設(病院/診療所等)
  • 対象医療圏における患者ニーズの把握
  • 施設に対する患者満足度評価
メーカー(医薬品/医療機器等)
  • 特定疾患における患者・一般健常者のニーズ把握
  • 特定疾患における患者の受療行動・治療状況の把握
学術(学会/大学等)
  • 特定疾患あるいは横断的な疾病における患者の現状と課題の把握
その他(メディア等)
  • 特定疾患における患者の実態・社会的な課題の把握

「B.個別テーマに応じた患者調査」の調査手法について

患者調査を行うために、患者以外の情報源(医療関係者や医療データベース等)から間接的に患者情報を入手することも可能であるが、本ページでは患者から直接情報入手を行うための主な調査手法を紹介する。

伝統的な手法

  • グループインタビュー
  • 対面インタビュー
  • アンケート(用紙配布/インターネット)
  • 訪問調査

「B.個別テーマに応じた患者調査」の新たな調査手法について

情報通信技術の発展により患者調査領域でも新たな調査手法の取り組みが始まっている。

新たな手法

  • 患者エスノグラフィ―
  • 患者MROC
  • ペーシェントジャーニー

 


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