用語集

FHIR

デジタル・トランスフォーメーション （DX）

デジタル・トランスフォーメーション(DX)とは、スウェーデンのウメオ大学教授 エリック・ストルターマン氏が2004年に提唱した概念であり、「デジタル技術が浸透することで人間の生活のあらゆる面で引き起こす、あるいは良い影響を与える変化」を指す。

「デジタル・トランスフォーメーション」を用語として用いられることが多くなる中で、その意味や範囲が異なる場合があることから、ここではビジネス領域において使われる「デジタル・トランスフォーメーション」について説明する。

ビジネス領域で使われる場合には、「競争優位性を確立する」という観点で、デジタル社会の変化に対応した企業が、AIやIoT、ビッグデータなどのデジタル技術を活用して、ビジネスモデルや業務を変革する抜本的な取り組みとして用いられることが多い。

経済産業省が公開しているガイドラインでは、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」とまとめている。（参照：経済産業省「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」）

また情報処理推進機構（IPA）では「AIやIoTなどの先端的なデジタル技術の活用を通じて、デジタル化が進む高度な将来市場においても新たな付加価値を生み出せるよう従来のビジネスや組織を変革すること」と説明されている。（参照：IPA「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」）

重要な点は、先端的なデジタル技術を用いることが目的ではなく、あくまでもそれを用いながら従来のビジネスプロセスを変え、新たなサービスを創出し、それに対応できる組織を作ることである。

※当社では創業以来ヘルスケア領域におけるデジタルサービス構築に携わっています。ヘルスケア領域におけるデジタル・トランスフォーメーションについての当社としての見解については、以下から参照ください。

ヘルスケアDXとは

医療情報ガイドライン

当社が提要する医療・ヘルスケア領域でのセキュリティ支援サービスの詳細は、サービスサイトにてご紹介しております。

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PHR

PRO（Patient Reported Outcome）

PROはPatient Reported Outcomeの略であり、日本語では「患者報告アウトカム」と訳される。

従来、治療結果の評価法としては、生理学的、或は生化学的なアウトカム、また画像検査や生存率などの医学的指標が用いられてきたが、患者による主観的要素を考慮することは少なかった。

一方で、生活習慣病やアレルギー疾患、癌などの慢性疾患の増加によって、アドヒアランス等、患者の治療参加がより重要になり、患者の認識や価値観が治療結果を左右することから、患者の主観的評価を科学的に測定していくことが求められてきている。

この「患者が評価したアウトカム」が即ちPROであるが、この用語が使われ始めたのも21世紀に入ってからという新しい概念である。FDAは「患者の健康状態に関する患者から直接得られた報告に基づく測定」とされ、しかも「臨床医などによる患者の回答の修正または解釈を介さない」と厳格に医師の評価の影響を除外することと記載している。
参考資料：http://www.fda.gov/downloads/Drugs/Guidances/UCM193282.pdf

現在まで評価は紙が中心であったが、ePRO（electronic Patient Reported Outcome）のようなICTツールを用い電子的に記録、蓄積、分析が可能になってきており普及が見込まれる。

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QOL

クオリティ・オブ・ライフ（QOL）は「生活の質」と訳されるが、この概念は、歴史的にはソクラテスが、「なによりも大切にすべきは、ただ生きることでなく、よく生きることである」と言ったことや、或はプラトンの「善き生（good life）」の追求等古代まで遡ることができる。

時代は下り1970年代に先進国では、科学技術等の進歩、生産性の向上等により物質的に豊さをより多くの人々が享受するようになり、量的指標よりも質的指標で生活の豊かさを判定することに関心が高まっていた。

また、保健医療の分野においても、QOLは着目され、医療評価をそれまでの治癒率や生存率等の量的指標で判定されてきたことから、患者自身の主観的評価を重視する評価へと変化していく、医療パラダイムの転換を迎えた。

QOLは、長い研究の歴史があるものの、その定義は多種多様で一義的な定義はなく、未だ活発な議論がかわされているのが現状である。その中でも国際的に代表的な定義としては、1947年のWHO（World Health Organization：国際保健機関）の健康憲章がQOLの概念として用いられることが多い。

The World Health Organization Quality of Life (WHOQOL)

また、QOLは科学的に測定可能な概念であり、目的にしている生活の質である健康関連QOLがどのような状況にあるかを定量的に評価する標準化された調査法が必要となる。国際的にEQ-5DやSF-36等をはじめとした以下のような指標が開発されていると厚生労働省も報じている。

厚生労働省　総論参考資料

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患者エンパワーメント

元来の意味は「能力や権限を与える」という意味だが、医療・介護においては、患者が受け身ではなく積極的に治療や介護のプロセスに参加するという概念。
医療介護従事者は、患者エンパワーメントそのアプローチとして医療介護従事者が、充分に治療や身体の状況の情報を提供する必要がある。
また、患者本人や家族も情報を取得し、理解し、医療介護従事者とのコミュニケーションを促進するなど能動的な姿勢が必要になり、その為にインターネットやアプリのようなソフトウェアの活用も始まっている。

マイナンバー（医療等ID）

医療におけるマイナンバー活用の動向（いわゆる医療等ID）

国家が国民ひとりひとりに1つの番号を割り当て、社会保障制度や税制度の分野で効率的な運用を行い、かつ国民生活の利便性をより高めていく「マイナンバー制度 （社会保障・税番号制度）」が2016年1月から施行され、実際の運用が開始された。

これに関連し、「医療等分野（健康・医療・介護分野）でも共通番号制度を活用する」という重要なテーマがある。

2016年1月から施行されたマイナンバー制度の対象分野は、社会保障・税・災害対策の各分野で利用することとされており、医療等分野での使用は現時点で規定されていない。
一方、2015年5月29日の産業競争力会議にて、「医療連携や医学研究に利用可能な番号の導入」が挙げられ、2018年度（平成30年度）から段階的に運用を開始し、2020年（平成32年）の本格運用を目指すという方針が示された。
そして、同年6月30日に発表された「日本再興戦略改訂2015」において「医療分野における番号制度の導入」が盛り込まれ、マイナンバーとは別に医療等分野専用の番号制度を導入するという方針が閣議決定された。

また、厚生労働省が中心となり、2014年5月に「医療等分野における番号制度の活用等に関する研究会」が設置され、社会保障・税番号制度の制度設計等も踏まえ、医療等分野の情報連携に用いる番号のあり方、情報連携が想定される具体的な利用場面、番号制度のイ ンフラの活用の考え方等などが議論されてきた。この研究会の成果として、2014年12月に「中間まとめ」、2015年12月に「報告書」が発表された。

2015年12月に公表された報告書では、2018年度から段階的な運用を開始し、2020年の本格運用を目指すと、閣議決定の方針に沿った内容となっている。

具体的な活用分野について、まずは「医療保険のオンライン資格確認」が挙げられている。
マイナンバーの個人番号カードを健康保険証として利用し、保険医療機関受診時の保険証確認を確実・効率的にすると共に、請求支払い事務の効率化を目指している。
これ以外の活用分野としては、保険者間の健診データの連携、医療機関・介護事業者等での連携、健康・医療の研究分野への活用、などが挙げられている。

出所：厚労省「医療等分野における番号制度の活用等に関する研究会　報告書」2015年12月

前述のとおり、2015年6月の閣議決定により、医療等分野への番号制度導入が2018年度の運用開始を目指して正式に決定されたが、具体的な活用分野や活用に必要な制度・仕組みづくりはまだこれからのようである。

とは言うものの、運用開始は2018年と2年後に迫っており、関係者にとっては、最新の動向把握と、それに応じた準備作業を開始する時期となっている。

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生活習慣病

生活習慣病は厚生労働省では、「食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣が、その発症・進行に関与する疾患群」と定義されています。

つまり、食事や運動を含む日常生活の乱れなどに起因して、数値が悪化し発症する疾患のことを指します。言い換えれば、生活習慣を見直すことで病気を予防したり、数値を維持・改善させることができます。まずは、自分自身の生活を見つめなおし、見直すことが大切です。

当社では、自分の食生活の記録、見える化ができる「食事パレット」アプリや、バイタルの数値の記録、見える化ができる「からだパレット」アプリをご提供しています。医療機関や専門職の人と連携したいというニーズにもお答えし、医療機関や専門職専用の管理機能「食事パレットライン」「からだパレットライン」もご提供しております。

また、「自分の食習慣を見直したいけど、誰に相談して良いかわからない」というお声から、ドクターがあなたに合わせたアドバイスをくれるサービス「ドクターズサポートダイエット」も開始しました。

インシュアテック

保険（インシュアランス）とIT（テクノロジー）の融合を意味する造語。データ解析や人工知能（AI）などITを活用した保険サービスにもたらされるイノベーションのことをいい、これまでにない保険商品を開発したり、高度な保険業務を実現したりする取り組みのことを指す。金融とITを掛け合わせたFinTechに続き、2016年ごろから日本でも動きが活発になり始めた。

具体的なインシュアテック関連サービスとしては、以下のようなサービスがある。

ネオファースト生命

第一生命ホールディングスの100％子会社であるネオファースト生命保険株式会社は、株式会社日本医療データセンター（JMDC社）と、「健康年齢®」を使用した生命保険商品。「健康年齢®」とは、JMDC社が開発した新たな指標で、同社が保有する健診データや診療報酬明細書（レセプト）等のビッグデータを使用し、個々人の過去の健診結果等によって将来の疾病の発生率等を分析することで、健康状態を「健康年齢®」として示したもの。カラダ革命では、がん、心・血管疾患、糖尿病などの７大生活習慣病による入院費を保証する。

住友生命保険

住友生命保険相互会社と南アフリカの金融サービス会社Discovery（Group Chief Executive : Adrian Gore、以下「ディスカバリー」）は健康増進型保険の開発で提携し、住友生命とソフトバンク株式会社はIoTを活用した健康情報・健康増進活動に関するデータの収集プラットフォームの構築等で提携して、グローバルに評価を得ているディスカバリーのウェルネスプログラム「Vitality」を日本市場に導入する「Japan Vitality Project」の取組みを3社共同で開始。「Vitality」は、健康を改善するツールや関連知識、それを促すインセンティブ等を提供することで、保険加入者がより健康になることをサポートするプログラム。このプログラムは、臨床研究や行動経済学に基づいており、生活習慣病の増加を抑える上で重要な「健康チェック」「予防」「運動」に着目し、保険加入者の健康増進への意欲を高める仕組みとなっている。各種インセンティブが長期的に健康増進に寄与する行動変化を促すという仕組みが保険商品に組み込まれており、保険会社や保険加入者の双方にメリットの好循環をもたらし、社会全体の健康増進にも寄与する。

日本生命保険

企業や団体、健康保険組合に向けて、ITを使って健康改善を支援するサービスを2018年4月にも始める。新サービスの開発に向けて、野村総合研究所やリクルートホールディングスと提携を行った。提供サービスは、

1. 健保組合や共済組合向けに健診データに基づいて各組合加入者の健康問題に関する現状把握から改善計画の策定、計画の実行、
   取り組みの評価を支援
2. 組合加入者向けに、ネットやスマホを活用して、健康意識の向上や健康改善活動の取り組みを促すサービスを開発
3. 企業や団体に向けて、従業員のストレスチェックや労働生産性の向上

といった健康経営を支援するサービスを提供する。

矢野経済研究所は2016年度の国内インシュアテック市場（生命保険分野）を460億円と試算。保険金や給付金の支払い、査定といった分野にAIを活用する動きが市場をけん引すると分析する。

メディエイドにおいては、患者の日々のヘルスケア記録を行う様々なアプリを独自に開発し、患者の皆さまにご提供しております。

このようなアプリを活用した新たな保険サービスの構築にご興味のある方は、以下のお問い合わせフォームより、お気軽にお問い合わせください。

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地域包括ケア

１）「地域包括ケア」とは

地域包括ケアとは、高齢者が可能な限り住み慣れた地域で、自分らしい暮らを最期まで続けるために必要な包括的な支援・サービス提供体制をいう。
日本は急速な高齢化が進んでおり、65歳以上の高齢者人口は、既に3,000万人を超えている。
厚生労働省は、いわゆる「団塊の世代」（約800万人）が75歳以上となり、より一層多くの医療や介護のサービスが必要になると予測されており、2025年までに地域包括ケアシステムを構築することを目指している。

２）地域包括ケアシステムの概要

地域包括ケアシステムの概要は、下図のように地域住民に対して、保健・医療・介護・福祉が一体的に提供される仕組みである。

【地域包括ケアシステム概要①～定義～】

【地域包括ケアシステム概要②～５つの要素～】

また、上記の定義を要素別に分解すると下図になる。

出典）「三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング「＜地域包括ケア研究会＞地域包括ケアシステムと地域マネジメント」（地域包括ケアシステム構築に向けた制度及びサービスのあり方に関する研究事業）、平成27年度厚生労働省老人保健健康増進等事業、2016年」

この図は「本人の選択と本人・家族の心構え」というベースの上に５つの要素からなる植木鉢が載っている。
各５要素とは、「葉」の部分である①医療・看護、②介護・リハビリテーション、③保健・福祉、「土」の部分である④介護予防・生活支援、そして「植木鉢」の部分である⑤すまいとすまい方の５つである。

しかし、「現状」と2025年を目途にした「目標像」には大きなギャップが存在する。入院病床を再編して、在宅（施設）を受け皿にする地域包括ケアのゴールは2025年までに全国的にどこまで達成できるかが大きな課題である。

地域包括ケアシステムは、中学校区程の地域単位に築かれる新しい包括的、統合的なネットワークそのものであり、これらの要素を、ソフト、ハードの両面から、地域が地域の特性に合わせて、自主性、主体性に基づいて作り上げることが求められている。

当社でも地域包括ケアについての取り組みを行っております。ご興味がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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かかりつけ薬局

１）かかりつけ薬局

２０１４年度末時点における薬局数は５万７７８４軒。従来の薬局は病院の「門前」にひしめき、処方箋を持った患者さんたちが行列をつくるのがなじみ深い姿でした。

このような「門前薬局」はその７０％を占めるといわれておりますが、厚生労働省は２０１５年１０月、患者本位の医薬分業の実現に向け、かかりつけ薬剤師・薬局の今後の姿を示した「患者のための薬局ビジョン」を発表しました。この中では、門前薬局など立地依存型から脱却し、かかりつけ機能を持つことを打ち出し、具体的な機能として

• 薬情報の一元的・継続的把握
• 24時間対応・在宅対応
• 医療機関などとの連携

の3つを盛り込みました。
さらに、かかりつけ薬局への再編の道筋では、２０２５年までに全ての薬局がかかりつけ薬局としての機能を持つことを目指し、２０３５年までには大病院の門前薬局を中心に建て替えなどを契機に、地域に立地を移すことが期待されるとしています。
すなわちこの中で、地域包括ケアシステムの一環として、国の方向性が示されたということになります。

２）「かかりつけ薬局」になることで何が変わるのか？

２０１６年度調剤報酬改定では、この「患者のための薬局ビジョン」を踏まえ、薬剤師が患者の服薬状況を一元的・継続的に把握した上で、個々の患者に応じた服薬指導を実施することを評価する「かかりつけ薬剤師指導料」が新設されました。

「かかりつけ薬剤師指導料」においては、患者の選択した「かかりつけ薬剤師」が患者さんの同意を得ることで患者さん１人に対して１人の薬剤師に限り次の来局時以降に算定ができます。これにより担当の「かかりつけ薬剤師」は患者さんに対して、

• 患者さんの全受診医療機関・服用歴などの把握
• ２４時間の相談応需
• 調剤後の患者の服薬状況・指導内容に関する処方医への情報提供

などを行うことになります。
この報酬改定に伴って、患者が「かかりつけ薬局」を、さらには「かかりつけ薬剤師」を選択し、自らの服薬状況を「かかりつけ薬剤師」に一元管理してもらう世界になっていくのではないかと思われます。

３）電子版お薬手帳の活用

また２０１６年度調剤報酬改定の中においては、電子版の手帳（電子版お薬手帳）についても、紙媒体と同等の機能をもつ場合には、算定上、紙媒体の手帳と同等の取り扱いができるようになりました。

現在すでに、スマートフォン等で利用できる電子版お薬手帳アプリは、様々な企業から提供されております（※1）。
これらアプリにおいては、クラウド環境上に投薬データを保存できるタイプのものも多く出ており、紙媒体の手帳と比較して、２０１１年の東日本大震災の時のような万が一の災害の発生時にもデータを参照できるなどのメリットもあります。

今後においては、電子版お薬手帳が紙媒体の手帳と同等の取り扱いが認められることで、これら電子版お薬手帳の利用が広まることが予想されます。
また前述した災害時の活用に加え、投薬情報を電子データとして患者が管理し、管理している投薬情報を「かかりつけ薬剤師」に見せることで、他の薬局で処方されていた薬剤と、今回処方された薬剤との相互作用チェックが電子データによって、より漏れなく正確に行えるようになるなど、患者にも大きなメリットをもたらすと思われます。

さらに最近では、ヘルスケア機器とブルートゥースなどで連携をし、様々なバイタルデータ（体重データ、血圧データ、血糖値データなど）をスマホ上で保管できるアプリ（※2）も多く出ています。
この患者がもつバイタルデータも合わせて「かかりつけ薬剤師」に見せることができるようになることで、より適切な服薬指導が受けられるようになるのではないでしょうか。

（※1）電子版お薬手帳アプリの例

（※2）バイタルデータ管理アプリの例

当社がご提供している、かかりつけ薬局・薬剤師のための業務支援サービス「メディカルパレットライン」についての詳しいご案内はこちらをご覧ください

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医薬品関連マスタ

日本においては超高齢化社会を迎え、慢性疾患や合併症の増加によって、多剤併用や長期間での服用が増えている。
また使い方に注意の必要な新薬が次々に開発される中、医薬品の使用にあたっては、体系的なリスク管理や患者への適切な情報提供がきわめて重要になっている。

その一方、現在日本において薬価基準に収載されている品目は約1万8千程度であり、これらひとつひとつに適応症、用法・用量、禁忌などが細かく決められており、その情報は膨大な量におよぶ。
医師や薬剤師が医薬品に関するすべての情報を理解し、特定の疾患に対して最適な治療薬を迅速かつ的確に選択するのは非常に難しい。

そのような状況の中で安全で効果的な薬物治療を支援できる様、各電子カルテや服薬管理システムなどの中には、薬剤間における相互作用チェックや病名から禁忌である薬剤をシステム的にチェックする仕組みなどを持つものがある。
このような仕組みを実現しているのが、医薬品関連データベースである。

医薬品関連データベースには、大きく分けて、

• 提供型データ
• 監査型データ

があり、これらのデータベースが各データ提供会社から提供されている。
１は主に薬剤情報（患者提供用）データや重大な副作用データなどのデータそのものを提供する形のデータであり、２が以下のような医薬品におけるチェックなどを行う監査型のデータである。

監査型データの例

以上

当社でも医療用医薬品データの販売をしております。ご興味がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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リサーチキット（Research Kit)

アップル社は、2015年3月に医療情報管理ソフトウエアのフレームワークである「リサーチキットTM」を発表した。
このソフトにより、研究者らはiPhone（アイフォーン）を使って患者の情報を収集することができるようになる。

リサーチキットは臨床研究を支援するための一種のプラットフォームになっている。
必要なのはiPhoneとiPhoneアプリとデータを格納するためのクラウドサービスのみであり、特別なハードウェアなどは必要ない。

アップル社は、「iPhoneは世界中で数億人が使用しており、医療研究に大きく貢献することが可能となる」と発表すると同時に「リサーチキットによって集められる臨床データにアクセスし、閲覧、活用することはない」とプライバシー面に関して厳格に運用すると明言している。
また、アップルは、他社も開発に利用できるよう、ソフトのソースコードを公開している。

疾病分野についてであるが、現時点では、喘息や乳がん、心臓疾患、パーキンソン病、糖尿病などを研究している医療機関が、リサーチキット上で動作するアプリケーションを開発している。

例えば、iPhoneアプリを使ってパーキンソン病の診断ができる。２つのボタンを交互にタップすることで、どの程度、敏捷にタップできたかどうかをもとに診断を行う。

また、iPhoneに向かって「アー」と声をだすことで、声帯の震えが正常かどうかも診断できる。
さらに、iPhoneをポケットに入れて歩くことで、身体の搖動を調べることができ、自らの状態を視覚的に把握することができる。

リサーチキットは同じくアップル社のヘルスキットと連動しているが、ヘルスキットは、先行して既に900以上の健康アプリ、フィットネス・アプリが開発されている。
患者の同意があれば、医療研究者は、ヘルスキットによって蓄積された歩数、カロリー、心拍数等のデータをリサーチキットと連動させて活用することができるため、各段に開発が楽になると言われている。

つまり、アプリ開発企業にもメリットがあり、そして患者は個人情報が保護され、必要に応じて研究結果がフィードバックされるなどのメリットがあり、研究者は、必要な規模の研究を安価で迅速に行えるという関係者にメリットがあるプラットフォームである。

以上

当社でもリサーチキット、ヘルスキット、或は同様の医療健康アプリ等に関する調査、企画、開発のご支援をしております。
ご興味がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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EBM（Evidence Based Medicine）／NBM（Narrative Based Medicine）

「ＥＢＭ（Evidence Based Medicine）」とは、日本では「根拠に基づく医療」と訳される。
「科学的根拠（エビデンス）」「専門家（医師）の経験・知識」「患者の価値観」の3要素を総合的に判断して治療方針を決めることを指し、患者中心の医療を実現するための概念として世界中に広がっている。

従来の医療は、「専門家（医師）の医学的知識・経験」を中心に提供されていたが、疫学的に研究、証明されたもの「科学的根拠（エビデンス）」を重視した上で、患者に最も適した医療を行おうという考え方である。

疫学的に研究、証明された「科学的根拠（エビデンス）」は、効率的で質の高い医療を実現することに有効である。しかし、一方それは一般論、確率論としての情報であり、すべての患者にはあてはまらないという問題を内包する。

そしてその後提唱されたのが「ＮＢＭ（Narrative Based Medicine）」（Trisha Greenhalgh）である。
「物語りと対話に基づく医療」と訳され、患者が語る「物語」から，医師は病気だけではなく、患者個人の背景や人間関係を理解し、患者の抱える問題を全人的（身体的、精神・心理的、社会的）にアプローチしていこうとする考え方である。
「科学的根拠（エビデンス）」が必ずしもすべての患者にあてはまる唯一の方法ではないことを前提とし、治療方針の決定には、患者の主観的な主張を尊重する試みである。

ＥＢＭとＮＢＭは、対立する概念として理解されがちであるが、ＮＢＭは、ＥＢＭにおける3要素における「患者の価値観」を理解するためのアプローチを示したものともいえる。
いずれも患者中心の医療を実現するために両輪として機能することが期待される。

ＮＢＭにおける「患者の語り」は、おもに診療現場におけるものとしてその実践が検討されてきた。
一方、診療現場以外の場でも「患者の語り」を社会資源として、医療現場や社会コミュニケーションして活用しようという活動が始まっている。かつて社会に発表された「患者による病の語り」の多くは「闘病記」として出版される書籍であった。
しかしそれらに記録される「患者の語り」は、貴重な情報が含まれているにも関わらず、検索性が低い上に絶版が多く、患者をはじめとする必要な者の手に到達しにくいという問題点があった。

現在では、インターネットの普及に伴い、誰もがブログで綴ったり、動画として社会に公開され、検索エンジンなどを通じて、誰の手にも届くものになりつつあり、さらに有効に活用されることが期待される。

以下「患者の語り」をインターネットを通じて社会に還元する試みをご紹介する。

• ディペックス・ジャパン（NPO法人「健康と病いの語りディペックス・ジャパン」）
• TOBYO（株式会社イニシアティブ）
• ライフパレット（株式会社メディエイド）

その他、患者の体験を製薬企業や医療機器メーカーにおける製品開発やマーケティング活動に活かそうという動きも活発化している。
医薬品による定量的な効果だけに着目するだけではなく、患者自身の生活の改善に寄与するかといった視点も含めた製品が求められている。

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GoogleFit

Google社は2014年10月にAndroid搭載スマートフォン・タブレットおよびAndroid Wear搭載のウェアラブル機器用のヘルスケアプラットフォームとして「Google Fit」アプリを公開した。

「Google Fit」アプリでは、フィットネス（運動の種類・歩数・距離・消費カロリー）、身体測定値（身長・体重）データの管理が可能となっている。
AndroidスマートフォンのGPS情報を用いて歩数や距離・消費カロリー等が記録され、また、Android Wear搭載ウェアラブル機器等で記録した心拍数も集約して記録・管理を可能とする。記録されたデータは、「Google Fit」アプリで蓄えたデータはAndroid端末内の保存領域（The Fitness Store）に記録される。またデータがGoogle社クラウド環境へも同期され、「Google Fit」Webサイトでも自分の健康データを確認できる。

Nike社など既存のフィットネス機器を開発する企業がGoogle Fitのサポートを表明しており、これまで自社製アプリで蓄えていたデータを「Google Fit」アプリで表示できるようになっている。

2015年4月時点では、Apple社の「Health Kit」と比較するとフィットネス利用が中心となっている。

開発者向けには「Google Fit SDK」も公開されている。Google Fit SDKの各種APIを用いることで、保存されたデータを利用するアプリケーションやGoogle Fitに連携するウェアラブル機器の開発が可能となる。

Apple社の「Health Kit」に続き、Google社からもヘルスケア機器データ集約の規格が出されたことで、これまでヘルスケア機器各社が独自に収集していた健康データがスマートフォンを通してまとめて管理されるようになることも考えられる。

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HealthKit

Apple社は2014年6月にヘルスケア業界への参入を表明。2014年9月にリリースされたiOS8.0においては、健康・フィットネス向けアプリ開発用のHealthKit Frameworkが追加されるとともに、「ヘルスケア」アプリというApple純正アプリが搭載された。

「ヘルスケア」アプリでは、バイタル（血圧・呼吸数・心拍数・体温）やフィットネス（歩数・上がった階数・基礎代謝量等）、栄養、検査結果（血糖値・酸素飽和度等）、身体測定値（身長・体重・体脂肪率等）、睡眠といった一連のデータ管理が可能となっており、①手入力データ、②iPhone上で取得されたデータ（歩数や距離等）、③Bluetoothデバイスから連携されたデータを入力データとして管理することができる。
このデータはアプリ間で共通的に利用できるヘルスケア関連用の保存領域（HealthStore）に保存されており、保存されたデータは「ヘルスケア」アプリとHealthKit Frameworkで作成されたアプリで出力することができる。
さらに「ヘルスケア」には、iPhoneが電子身分証明にもなる「メディカルID」という機能があり、これは万が一自分が倒れた場合、医療従事者や現場に居合わせた人が当人の情報（名前・年齢・病気/けが・アレルギー・使用中の薬・血液型・臓器提供・体重・身長・緊急連絡先）を画面ロックされた状態でも参照することが可能となる。

2015年4月現在で、HealthKit Frameworkで作成されたアプリには、「A&D Connect」（エー・アンド・デイ社）や歩数計アプリ「WalkOn」（ニフティ社）などがある。また海外においては、ウォーキング、ランニング、サイクリングの移動距離と移動時間を自動的に測定し、消費カロリーを計算してくれる「Human – Activity & Calorie Tracker」や、ユーザの睡眠サイクルを自動で解析して、眠りの浅い最も目覚めが良い時に起こしてくれる「MotionX 24/7」といったアプリが登場している。
これまでのアプリ毎に管理されていたデータがHealtKit対応されていく事によって、健康データを入力する事に特化したアプリや、HealthStoreに保存されたデータを活用したアプリなどが次々と出てくるものと思われる。

なお2015年4月に発売される「Apple Watch」においては、心拍数データを取得することが可能であり、接続されると自動的にHealthStoreに保存される。
心拍数計の他、グルコースセンサー（血糖自己測定器）、血圧計、体重計はHealthKitではビルトインとしてサポートされており、「Apple Watch」と同様に接続されると自動的にデータを取得する。今後、Apple社は「Apple Watch」に続いて血糖自己測定器や血圧計なども開発していくものと考えられる。

これまでヘルスケア機器とスマートフォン間は独自の通信仕様でデータのやり取りが行われ、そのデータ仕様も統一化されていない状況であった。
Apple社がヘルスケア関連に特化した機能を出したことで、またGoogle社における「Google Fit」の動きなどを見ると、今後はスマホが標準的なヘルスケア・データ収集のハブになるのではないかと考えられる。
さらに上記にご紹介したような「メディカルID」のような、画面ロック中でもヘルスケア情報にアクセス可能な機能というのは、電子版お薬手帳などで課題となっている画面ロック解除ができない緊急時搬送時などでの参照にも活用できるのではないかと思われる。

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モバイルヘルス